トマトを知りたいと妹が言うので

デジタル化のために、テレビなどを買い替えた時にオーディオ設備も変えた。そのために今まで収納していた家具が合わなくあり、オーダー家具でデジタル機器の収納システムを作ることになった。寸法等をきちんと図り、要望を伝えてオーダー家具の見積もりをしたが、予算より少しオーバー気味になり、注文の段階になり迷医が出てきている。
環境を守っていくための選択肢としては、やはりエコハウスを選んでいきたいものですよね。地球環境は我々人類が生きていくためにも、守って行かないといけないものですし、やはり地球環境が悪化すればするほど、人間にとっても、生きづらくなるものです。そこでまず衣食住の基本たる住宅から、エコハウスに変えていきたいですね。
　サカタインクスの高丸博次社長は１日、東京都内で記者会見し、東日本大震災の影響で品薄感が指摘されている印刷インキの供給について「一時の危機感は落ち着きつつある。業界全体では品不足に陥る事態はぎりぎりで避けられている」と語った。一方、震災に伴いインキ原材料の調達が厳しくなり、価格高騰が続いているとして、利益が圧迫される懸念を示した。

　同社はグラビアインキやオフセットインキの製品価格を今月から値上げする方針だが、高丸社長は「通期での減益は何とか避けたい」と強調した。

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　携帯電話の電磁波とがん発症の関連性について世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ、本部・仏リヨン）が現地時間の３１日、「聴神経腫瘍や（脳腫瘍の一種である）神経膠腫（こうしゅ）の危険性が限定的ながら認められる」との調査結果を発表した。

　国内の携帯電話業界や電機メーカーへの影響も見込まれるが、通信を所管する総務省は「現時点では問題はなく、追加調査を待ちたい」と慎重な構えをみせている。

　携帯電話をめぐり、ＷＨＯの組織が発がん性を指摘したのは初めて。ＩＡＲＣの分類によると、電磁波による発がんの危険性をめぐる証拠の確実性は鉛やコーヒーと同じ部類に入る。

　総務省は１９９７年に携帯電話による電磁波量を定める防護指針を策定。２００３年には動物を使った実験で、携帯電話の電磁波を脳に２年間受けても腫瘍にはつながらないとの結果を得た。研究結果はＩＡＲＣに知らせており、今回の調査結果には「どう解釈すべきかが戸惑っている」と担当者は驚きを隠さない。

　ＩＡＲＣの調査は電磁波と発がん性の因果性のメカニズムまでは言及しておらず、長期間使用した場合の「限定的な危険性」を指摘。最終的な結論に向けて「携帯電話の長時間使用について調査を続ける必要がある」としている。

　昨年５月の調査でＩＡＲＣは「危険性が増大するとは認められない」と指摘していた。このため、同省の担当者は「発がん性の新たな知見が得られたのではなく、評価の仕方が変わったようだ」との見方を示す。

　調査結果に対する総合的評価は７月にも公表されるため、同省は「評価を待ちたい」とするとともに、「携帯電話に発がん性が直接あるとの誤解を生まないように、研究を続けたい」と説明している。

　一方、携帯電話大手のＮＴＴドコモは「結果は尊重するが、防護指針より低い値で携帯電話を運用しているので、悪影響が生じることはないと考えている」と説明。携帯電話端末メーカーは「携帯電話会社などと協力して今後対応を考える」（富士通）としながらも、携帯電話による健康被害については「これまでも悪影響についての指摘はあったが、明確なことが分かっていない」（大手）と対応に苦慮している。

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　日産自動車と富士重工業は１日、夏の節電対策を発表した。木、金曜を休業にして土、日曜に操業する輪番休業に加え、日産は自動車メーカーでは初となる完成車組立工場の勤務シフト変更に踏み切り、午後２時から５時まで３時間休止してピーク電力の削減を図る。富士重工は群馬県に集中する自動車製造部門の夏休みを当初計画より６日間延長し、１６日間にする。

　日産が勤務シフトを変更するのは、追浜工場（神奈川県横須賀市）と栃木工場（栃木県上三川町）。通常は早番が午前６時３０分から午後３時まで、遅番が午後４時から午前０時３０分までの２交代制だが、７月から９月までは勤務開始を早番で１時間早め、遅番を１時間遅らせる。

　さらに、電力の使用状況を管理できる「スマートメーター」を各工場や事業所などに導入し、節電効果を高める。

　富士重工は、当初は８月６〜１５日に予定していた夏季休暇を４〜１９日に拡大。秋以降の休日の振り替えなどで対応する。

　一方、ホンダは１日、下期（１０月〜来年３月）の休日１４日分を６〜８月に前倒しで実施する計画について、４日分に縮小することを決めた。検討していた最大１７日間の一時帰休もとりやめる。東日本大震災の影響で滞っていた部品調達が想定より早く回復しているためという。

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